「人材育成・能力開発」のやり方を見直す必要性実感も、できていない企業は4割以上に

昨今、人的資本経営が注目され、政府の「骨太の方針」においても「人への投資」が掲げられている。個人でも、自身の成長やキャリアを見据え、リスキリングを実施・検討する人も多いだろう。そのような中、企業では人材育成や能力開発において、どのような取り組みを行っているのだろうか。

はじめにリクルートは、「『人材育成・能力開発』について制度を変えたり、従来のやり方を見直す必要性を感じているか」を尋ねた。すると、「強く感じている」が13.7％、「やや感じている」が37.4％で、合計51.1％と半数にのぼった。

また、「見直しの必要性を感じている」とした回答者に、「『人材育成・能力開発』に関する人事制度を改定したり、やり方を見直すことができているか」を尋ねた。その結果、「あまりできていない」が32.8％、「できていない」が14％で、合計は46.8％だった。人材育成・能力開発について見直しの必要性を感じていながら、実施に至っていない企業が多数ある実態が明らかとなった。

“重要性の認識”と“実施状況”にはギャップあり

次に同社は、人材育成・能力開発の取り組み項目について、「どれくらい重要だと思っているか」と「どれくらい実施できているか」を尋ね、回答率を比較した。すると、重要だと認識している割合と実施割合の差が最も大きかった取り組みは、「従業員のキャリアプランおよび強み・スキルを踏まえて、社内外のあらゆるキャリア選択を示している」で、13.7ポイント差だった。次いで、「従業員に対して、自社以外でも通用するスキルを学ぶ機会を提供している」が12.8ポイント差となった。

これを受け同社は、「『今後のキャリアの可能性』や『社外での活躍』など、中長期的未来を見据えた施策を重要視しているものの、まだ取り組みが進んでいない企業が多い現実が見て取れる」との見解を示している。

生産性に最も大きく関与する人材育成の取り組みは「必要なスキル・経験をともに検討」

続いて同社は、人材育成・能力開発の見直しができている企業とできていない企業に、「3年前と比べて生産性が向上しているか」を尋ねた。すると、見直しができている企業では「生産性が向上」していることがわかったという。

そこで、「人材育成・能力開発に関する具体的な取り組み」を尋ね、生産性が向上した企業と低下した企業で比較した。その結果、最も差が大きかったものは、「従業員の経験からスキルを棚卸しして、希望する等級や職責になるために必要なスキル・経験を一緒に検討している」（向上した企業：56.7％、低下した企業：34.6％）だった。以下、「従業員に対して、自社以外でも通用するスキルを学ぶ機会を提供している」（同54.8％、31.9％）、「大学での学び直しやセミナー参加といった、社外での学習を奨励している」（同51.2％、32.8％）と続いた。

これを受け同社は、「従業員のスキルの棚卸しと今後のキャリアに関する対話ができているか、個人の強みやスキルを踏まえた成長機会の提案ができているかどうかが生産性アップのカギといえそうだ」とコメントしている。

離職率を抑えるには「個々の従業員のキャリアに合わせた成長機会の提供」がカギか

また同社が、「人材育成・能力開発のやり方の見直しと離職率」の関連性を調べたところ、見直しができていない企業では、見直しができている企業と比べて「離職率が想定より高い」ことがわかったという。

そこで、「離職率が適性」と答えた企業と「離職率が想定より高い」と答えた企業で、「人材育成・能力開発の具体的な取り組み」の割合を比較した。その結果、「離職率が適性」とした企業では、ほぼ全ての項目で「離職率が想定より高い」と答えた企業よりも実施割合が高いことが明らかとなった。

最も差が大きかったのは、「従業員の既存の知識・スキルのアップデートを奨励している」（実施企業：51.4％、離職率が適性と回答した企業：45.2％）だった。以降、「従業員に対して、自社以外でも通用するスキルを学ぶ機会を提供している」（同45.2％、42.2％）、「定期的に従業員のキャリアの方向性や能力開発の計画をすり合わせる機会を用意している」（同43.5％、37.8％）だった。

この結果から同社は、「離職率を適正な値に保つには、個々の持ち味やキャリアの方向性に合わせて成長機会をデザインしていくことが大切だろう」との見解を示している。

本調査結果から、人材育成・能力開発において、従来のやり方を見直す必要性を感じている企業は半数以上あるものの、そのうち4割超がやり方の見直しをできていない実態が明らかとなった。また、「社内外のあらゆるキャリア選択を示す」といった項目では、重要性を感じながらも実施できていない企業もあることがわかった。人材育成や能力開発を進めたい企業では、従業員に磨いてほしいスキルを提示するだけでなく、従業員自身がどのような成長・キャリアを描いているのかを把握し、ともに検討していくことが重要なポイントとなるだろう。