アフターコロナで出社が増えた大企業社員の本音とは。7割以上が「出社の意義を感じる」も、「ストレス増加」が8割程度に

oVice株式会社は2023年7月11日、「大企業社員の勤務形態に関する実態調査」の結果を発表した。調査期間は2023年6月12日~13日で、5月8日の新型コロナウイルスの5類移行後に出社が増えた大企業(従業員数1,000名以上)に所属する、ハイブリッドワーカー(本業をしながら副業も行う人)109名から回答を得た。本調査から、大企業社員の勤務形態の実態や課題などが明らかとなった。

「出社に意義を感じている」と答えた社員は約8割に及ぶ

新型コロナウイルスの感染症対策としてリモートワークを推進してきた企業もあるが、5類移行を境に出社の割合が増えたところもあるだろう。出社頻度が増えたことにより、大企業社員の意識は変化したのだろうか。

まずoViceは、大企業の社員109人に対し、「出社に意義を感じているか」を尋ねた。すると、「意義を感じている」が75.3%(とても感じている:29.4%、やや感じている:45.9%の合計)だった。7割以上の人が、出社を肯定的に捉えていることがわかった。
アフターコロナで出社が増えた大企業社員の本音とは。7割以上が「出社の意義を感じる」も、「ストレス増加」が8割程度に

出社の増加による“ストレス増”は約8割。「生産性が上がらない」とした人も7割弱に

続いて同社が「出社が増えたことで仕事へのストレスは増えたと思うか」を聞いたところ、「ストレスが増加している」が78%(非常にそう思う:32.1%、ややそう思う:45.9%の合計)となった。出社に意義を感じている人が7割以上いる一方で、ストレスを感じている人も約8割いるようだ。
アフターコロナで出社が増えた大企業社員の本音とは。7割以上が「出社の意義を感じる」も、「ストレス増加」が8割程度に
また、「出社が増えたことで業務の生産性はどのように変化したか」と質問したところ、「業務の生産性が上がっていない」が66.1%(変わらない:40.4%、やや下がった:20.2%、とても下がった:5.5%の合計)と、6割にのぼった。一方で「生産性が下がった」と答えた割合は、全体の2割を超えた。
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仕事へのストレス増加原因の上位は、「通勤時間増」や「ランチ代・交通費などの支出増」

次に同社は、出社によるストレスの増加に関する質問で「非常にそう思う」、「ややそう思う」と回答した85人に、「出社が増えたことで、仕事へのストレスが増えた理由」を複数回答で聞いた。その結果、「通勤時間が増加したため」(75.3%)がトップで、以下、「ランチ代や交通費など支出が増加したため」(56.5%)、「プライベートの時間が減少したため」(51.8%)となった。
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約7割が理想の出社頻度は「週の半分未満」と回答

さらに同社は、全体に対し「理想の出社頻度」を調査した。すると、「週1日出社」(27.5%)が最多で、以下、「週2日出社」(22.9%)、「月1~2回出社」(11.9%)、「フルリモートワーク」(6.4%)と続いた。出社の頻度を「週の半分以下に抑えたい」人の合計は68.7%と、7割に迫ることがわかった。

これにより同社は、「出社の意義を感じつつも、ストレスを感じることも多くなるため、頻度は少なくしたいという意識があるのではないか」と推察している。
アフターコロナで出社が増えた大企業社員の本音とは。7割以上が「出社の意義を感じる」も、「ストレス増加」が8割程度に

ハイブリッドワークでの課題は「連携が必要な社員と出社のタイミングが合わない」が最多に

最後に同社は、「出社とリモートワークが混在する環境において生じている問題」(複数回答)を尋ねたところ、「連携が必要な社員と出社のタイミングが合わない」が45.9%で最多だった。以下、「オンライン会議を行うための個別の隔離スペースがない(足りない)」が37.6%、「フリーアドレスなどの導入で誰がどこにいるかわからない」が36.7%と続いた。

出社のタイミングが同僚と合わない、出社しても誰がどこにいるのかわからないなどの「コミュニケーションのとりにくさ」や、出社時の「オンライン会議環境の改善」などに課題を感じる人が多いと推測できる。
アフターコロナで出社が増えた大企業社員の本音とは。7割以上が「出社の意義を感じる」も、「ストレス増加」が8割程度に
本調査結果から、7割以上のハイブリッドワーカーが「出社に意義を感じている」と回答しながらも、それを上回る約8割が「出社によるストレス」を感じていることや、「生産性は上がらない」と感じている人もいることがわかった。コロナ禍によりリモートワークが身近になり、社員が求める働き方は変化していると考えられる。企業は出社とリモートワークの良さを組み合わせた「ハイブリッドワーク」を検討するなど、企業風土や社員に合わせて双方のバランスを取る、柔軟性を持った対応が求められるだろう。