“非IT職”のデジタルリスキリングの実態は? 上司のDXリーダーシップが学習効果に影響を与えることが明らかに

株式会社リクルートマネジメントソリューションズは2023年6月12日、「非IT職のデジタルリスキリングに関する実態調査」の結果を発表した。調査の実施時期は2022年11月で、300名以上の企業で働く非IT職の正社員228名(製造:128名、非製造:100名)から回答を得ている。本調査から、非IT職社員における、デジタル・IT知識に関するリスキリングに取り組んだきっかけや学習内容、企業からの支援・上司の働きかけによる学習効果への影響などが明らかとなった。

“デジタルリスキリングのきっかけ”は製造・非製造で有意差が見られる項目あり

企業のDXへの取り組みは、IT企業以外においても年々増加している。DXは企業の価値創造の全プロセスにかかわるため、非IT職も含めた全従業員が、それぞれに必要なデジタルリテラシーを新たに身につけていくことが重要とされている。では、実際に非IT職のデジタルリスキリングの取り組みは、どのように行われているのだろうか。

なお、本調査では機械・電機・化学・エネルギー業を「製造業」、金融・保険業を「非製造業」と定義して結果を集計している。

はじめにリクルートマネジメントソリューションズは、「直近2~3年で新しくデジタル・IT知識・スキルを学んだ理由」を尋ね、回答率を製造業・非製造業で比較した。すると、「経営層や上司からの要請があったから」との回答は、製造業が28.9%だったのに対し非製造業が44%で、非製造業の割合が高かった。また、「昇給や昇進に役立つから」との回答も、製造業が6.3%だったのに対し非製造業では19%と、有意な差が見られた。
“非IT職”のデジタルリスキリングの実態は? 上司のDXリーダーシップが学習効果に影響を与えることが明らかに

学習内容は、製造で「データ管理・可視化」、非製造で「データ・AI活用」が最多

続いて同社が、「直近2~3年で新しく学んだもの」について尋ね、製造業・非製造業で回答率を比較した。その結果、製造業では「Excelなどによるデータ管理、データ可視化」(54.7%)が最多だった。一方、非製造業では「社会の変化とデータ・AI活用の意義」(47%)が最多で、学習内容に異なる傾向が見られた。
“非IT職”のデジタルリスキリングの実態は? 上司のDXリーダーシップが学習効果に影響を与えることが明らかに

製造・非製造ともに“業務時間内での学習”がトップ

次に、「新しくデジタル・IT知識・スキルを学ぶのに、どのような機会を活用したか」を質問した。すると、「仕事として取り組んだ」との回答が製造業(75.8%)・非製造業(68%)ともに最多だった。有意差が見られたのは「勤務先が提供・費用負担する学習プログラム(全社員必修)」で、製造業(9.4%)より非製造業(18%)のほうが多かった。
“非IT職”のデジタルリスキリングの実態は? 上司のDXリーダーシップが学習効果に影響を与えることが明らかに

企業の「リスキリング支援」と上司の「DXリーダーシップ」は学習効果に影響あり

続いて、同社は「企業のリスキリング支援」と「上司のDXリーダーシップ」の学習効果への関係を調べた。なお、学習効果は、「新しい知識やスキルを身につけられた」や「今後の仕事に役立てられそうだと思った」など7項目6件法から構成されている。その回答率から、学習効果の高群と低群に分けられている。

調べた結果、「企業のリスキリング支援」では、高群が2.74、低群が2.44だった。一方、「上司のDXリーダーシップ」では高群が4.11、低群が3.48と、両者ともに高群と低群で差が見られた。特に「上司のDXリーダーシップ」は、学習効果に強い影響を与えることが明らかとなった。
“非IT職”のデジタルリスキリングの実態は? 上司のDXリーダーシップが学習効果に影響を与えることが明らかに

「学んだことを活かした課題解決をイメージできるか」を重要視か

最後に、「自身がデジタル・IT知識・スキルの学習を進めるにあたり、特に重要だと思うこと」を同社が質問した。すると、1位は「学んだことがどのような課題解決に役立つかイメージできる」(製造業:75%、非製造業:58%)だった。2位には「何をどのように学べばいいかわかる」(製造業:40.6%、非製造業:39%)が続いた。
“非IT職”のデジタルリスキリングの実態は? 上司のDXリーダーシップが学習効果に影響を与えることが明らかに
本調査結果から、非IT職の「デジタルリスキリングのきっかけ」や「学習内容」などは、製造業と非製造業で若干異なる傾向にあるものの、「リスキリングで重要だと思うもの」には共通認識があることがわかった。また、学習効果については、特に「上司のリーダーシップ」が強い影響を与えていることが明らかとなった。非IT職のデジタルリスキリングを経営・人事戦略として支援する場合は、学習機会の提供や上司からの働きかけなどを通じ、スキル習得までの明確な道筋を示すことが重要になるだろう。