約9割が「エンゲージメント向上施策」を重要視

多くの企業で、人材不足などを要因とした従業員の働きがいや意欲の低下が課題となっている今、従業員のエンゲージメント向上に向けた施策を取り入れる企業では、効果が得られているのだろうか。グローバルプロデュースはまず、「人事施策全般における、エンゲージメント向上施策の重要度」を尋ねた。すると、「非常に高い」が45.9％、「やや高い」が44％で「高い」の合計は89.9％となった。

最も行われているエンゲージメント向上施策は「評価・表彰制度の充実」

次に、「自社でどのようなエンゲージメント向上施策を行っているか」を尋ねたところ、「評価・表彰制度の充実」が63.3％で最も多かった。以下、「社内報などによる社内向け情報公開」が61.5％、「社内イベントの実施」が59.6％、「1on1ミーティングの実施」が45.9％、「完全フレックスタイム制の導入」が31.2％、「独自の報酬制度の導入」が29.4％、「飲み会やランチミーティングなどのコミュニケーション機会の設置」が27.5％、「成長支援制度の導入」が25.7％と続いた。

自由回答では、「メンター制度」、「パルスサーベイ」、「適材適所の人材配置やチャレンジ制度」などの施策があがった。

7割以上がエンゲージメント向上施策の効果を実感している

また、「自社でのエンゲージメント向上施策の内容」について「わからない／答えられない」以外の回答をした人に、「施策の効果」について尋ねると、「効果が非常に出ている」が23.1％、「やや出ている」が50％で合計が73.1％だった。

半数以上がエンゲージメント向上施策は「離職率改善に効果がある」と回答

さらに、「エンゲージメント向上施策の効果がある」とした人にその理由を尋ねたところ、「離職率が改善された」が55.7％で最多となった。以下、「従業員間でのコミュニケーションが活発化した」が49.4％、「従業員の生産性が向上した」が46.8％、「自社のビジョンが浸透していると感じる」および「業務の質が改善された」がともに39.2％、「従業員同士の協力体制がより強化された」が26.6％となった。

最も効果を実感する施策は「評価・表彰制度の充実」

また、「最も効果が出ているエンゲージメント施策」を尋ねると、最も多くなったのは「評価・表彰制度の充実」の24.1％だった。以下、「社内報などでの社内向け情報公開」が17.7％、「社内イベントの実施」と「1on1ミーティングの実施」がともに13.9％、「独自の報酬制度の導入」が11.4％、「飲み会などのコミュニケーション機会の設置」と「完全フレックスタイム制の導入」、「成長支援制度の導入」がいずれも6.3％となった。

厚生労働省によると、エンゲージメントは仕事に対し「活力」、「熱意」、「没頭」の3つが揃った状態が、持続的かつ全般的な感情と認知によって特徴づけられるという。本調査から、エンゲージメントの向上には、従業員に対する評価などとの関連が予測されており、今後の施策導入のヒントとなりそうだ。