動画施策を「実施／実施予定」とする経営者は約3割にとどまる

近年、マーケティングや企業活動における生産性向上を目的とし、動画を活用したさまざまな施策に注目が集まっている。そのような流れの中、動画施策の実施状況はどうなっているのだろうか。

ルミーはまず、「動画を活用した施策に注力する予定の有無」を尋ねている。すると、「現在している」が12.3％、「これからする予定」が16.9％となり、合計は29.2％と3割を下回った。そのほか、「過去に注力していた」は1.9％、「過去も今後も注力する予定はない」は35.6％、「未定」は33.3％となった。

8割以上が動画活用による売上アップを実感か

続いて、同社が「動画施策を実施または過去にしていた」とした回答者に、「動画が売上に貢献している／していたと思うか」を尋ねたところ、「そう思う」が33.8％、「直接的ではないがそう思う」が48.6％、「そう思わない」が17.6％となった。

動画施策に期待することは「認知獲得」が最多

また、動画施策を「実施中」または「実施予定」および、「過去に行なっていた」とした回答者に対して、「動画を活用した施策に期待している／していたことは何か」を尋ねている。すると、「認知獲得」が59.4％で最も多く、以下、「理解促進」が47.4％、「ブランドイメージの向上」が41.8％などとなった。

動画施策の実施に向けたハードルは「制作の手間」や「ノウハウがない」など

最後に、「動画を活用した施策においてハードルとなっているものは何か」を尋ねている。すると、「特にない」が39.4％で最も多く、次いで「手間がかかる」が31.1％となった。以下、「費用が高い」（26.6％）、「動画ディレクションのノウハウがない」（26.2％）、「効果測定がしづらい」（22.1％）などと続いた。

企業の認知向上やブランディング、採用活動などにおいてメリットがあると考えられる動画施策だが、本調査では、実際に取り入れている企業は約3割という結果となった。また、動画を活用した施策の実施には、「手間」や「ノウハウがない」などの課題があることもうかがえる。動画施策の活性化が進むかどうかは、これらの課題を解決できるかがポイントといえそうだ。