株式会社ジーンは2022年2月9日、「コロナ禍での働き方に関するアンケート調査」の結果を発表した。調査期間は2021年12月8日~18日で、20歳から75歳までの社会人1,010名から回答を得た。これにより、ビジネスパーソンの働き方に対する考え方がどのように変化しているのかが明らかとなった。
8割超が「リモートワーク」を希望。出社との「ハイブリッド型」が理想
新型コロナウイルス感染症の影響を受け、リモートワークなどの働き方が定着するなか、人々の働く意識はどのように変化しているのだろうか。同社が「リモートワークは週何日が適当か」を聞くと、「週1~2日」が34.5%、「週3~4日」が34%となり、「1日以上」とした人は計81.6%となった。一方、「フルリモート」を希望する人は13.1%にとどまり、多くの人が「リモートワークと出社のハイブリッド型」を希望していた。
多くのビジネスパーソンがハイブリッド型の勤務を希望する理由として、同社は「フルリモートワークでのコミュニケーション不足や、一日中一人で働く時に感じる孤独や閉塞が原因」と考察。リモートワークがメンタルヘルスに影響を与える可能性を踏まえ、「社員の健康維持のためには適度な頻度で出社による対面コミュニケーションの確保が必要」だとしている。
福利厚生で求めるトップ3は?
「あったらよいと思う福利厚生」を同社が尋ねると、1位がスポーツジムの利用に関する補助などの「フィットネス関連」で、2位が社宅制度や家賃補助などの「住宅手当」、3位が子どもの急な体調不良時に利用できる休暇や、学校行事休暇などの「子育て関連」となった。それ以外には、リモートワークの普及に伴う自宅の電気代や備品購入代、コワーキングスペース代などの「在宅勤務手当」を希望する声もあったという。
職場と自宅との理想の距離、6割超が「30分~1時間」と回答
続いて「職場と自宅の理想的な距離」を問う質問では、「通勤時間30分~1時間」との回答が62.5%で最も多く、「徒歩圏内」は26.1%だった。「通勤時間を減らすことができる」という徒歩圏内のメリットより、「職場からの一定の距離感」を重視するようだ。“飲み”ニケーションは「無くてよい」が4割強
また、「“飲み”ニケーション」については、最多は「全て無くてよい」という回答で42.4%だった。この結果を年代別にみると、特に20代と30代で支持されていたという。同社では、「飲み会の場でコミュニケーションを取ろうとする中年世代と、飲み会を負担に感じる若者世代との間にギャップが存在している」という見解を示している。約半数が「余暇を重視」し、「残業はしたくない」と回答
「残業についての考え方で最も近いものはなにか」との質問に対しては、「余暇を重視しているので残業はしたくない」が48.7%で最多となり、次いで、「給料が増えるので残業をしてもよい」が39%だった。これに対し、「仕事が好き(スキルアップしたい)なので残業したい」は4.9%と最も少なくなった。「余暇を重視して残業をしたくない人」と、「給料が増えるので残業を許容する人」で回答が分かれ、「スキルアップ」などのポジティブな理由で残業したい人は少数であった。
新型コロナウイルス感染症の流行以降、ビジネスパーソンの「働き方」や「働く意識」が変容していると予測される結果となった。時流に合った働き方を提供することが、働く人のモチベーションやエンゲージメント向上につながり、経営にもよい影響を及ぼすのではないだろうか。