従業員の多くが、キャリア自律に「自己責任」や「自己決定」が必要だと認識

従業員個人が主体的にキャリアを形成していく、「キャリア自律」を求める企業が増えている。では、働く個人は「キャリア自律」をどのように受け止めているのだろうか。

調査でははじめに、「『自律的・主体的なキャリア形成』をどのような意味合いで捉えているか」を複数回答で尋ねている。その結果、回答が多かったのは、「『自分のキャリアの責任は自分にある』と考えること」（64.6％）や、「自分の価値観に基づいて、自分でキャリアを選択すること」（61.3％）で、それぞれ6割を超えた。

一方で、回答が少なかったのは、「会社に頼らないで、自分の力でキャリアを切り拓いていくこと」（38％）や、「1つの職業や会社にとらわれずに、臨機応変にキャリアを形成すること」（40.1％）などで、上位の回答からは20ポイント以上の差が見られた。

また、「自身のキャリアを考える上で重要だと思うこと」を上位3つまでの選択制で尋ねると、回答が多かったのは、「自分の価値観に基づいて、自分でキャリアを選択すること」（29.7％）や、「自分に合った働き方を主体的に選択すること」（27.6％）などだった。

一方で回答が少なかったのは、上の設問と同様に、「1つの職業や会社にとらわれずに、臨機応変にキャリアを形成すること」（11.9％）や「会社に頼らないで、自分の力でキャリアを切り拓いていくこと」（13.7％）といったものだった。「自身の価値観にあった働き方を選択すること」を重視するビジネスパーソンが多いことがうかがえる。

6割以上が会社からの「キャリア自律への期待」を感じている

続いて同社は、「会社からの、『自律的・主体的キャリア形成』を期待するメッセージの有無」を聞いている。その結果、「会社からの期待あり」と判断できる回答が全体の66.1％となり、そのうち、「強く期待するメッセージが出されている」が10.1％、「ある程度期待するメッセージが出されている」が27.6％、「具体的なメッセージはないが、期待されていると感じる」が28.4％となった。

期待が大きいのは「仕事への主体的取り組み」、「成長機会の創出」、「継続学習」など

また、「期待あり」とした回答者に対して同社が聞いた、「『自律的・主体的なキャリア形成』として、会社が求めていること」という質問には、「何事も成長機会と捉えて、目の前の仕事に主体的に取り組むこと」が43.7％、「新しい経験にチャレンジしながら、自ら成長機会を作っていくこと」が41.5％、「キャリア形成のために必要な学習を、自ら継続的に行うこと」が33.3％で、上位となった。

「主体的なキャリア形成」を望む一方でストレスを感じる人も多い結果に

さらに、「『自律的・主体的なキャリア形成』に関する考えについて、どの程度そう思うか」を、「自分」、「周囲」、「会社」、「社会」という4側面から尋ねている。

「自分」に関連する回答を見ると、「自分自身は、『主体的なキャリア形成』をしたい」が、「とてもそう思う」、「そう思う」、「ややそう思う」を選択した回答者の合計が81.8％と、8割を超えた。一方で、「『自律的・主体的なキャリア形成』を求められることに、ストレスや息苦しさを感じる」の同合計も、64.8％と6割を超えていることから、「主体的なキャリア形成の必要性を感じつつ、会社からの期待に対してはストレスを感じている」ビジネスパーソンが多いことがわかった。

また、「会社」に関連する回答で同意の声が最も多かったのは、「『自律的・主体的なキャリア形成』を支援してくれる会社の方が、働きがいがある」で、同合計が76.2％という結果だった。

キャリア形成に役立つのは「学習支援」と「学びのための柔軟な勤務体系」

最後に、「キャリア形成を積極的に支援する仕組み・制度のうち、勤務先に『導入されている』および『役立っている』もの」について、「学習支援」、「起業・異動」、「マネジメント」、「キャリア支援」、「労働時間や働き方」の側面から尋ねた。

その結果、「導入されているもの」、「役立っているもの」の双方が多かったのは「資格取得の金銭的補助」（「導入されている」54.8％、「役立っている」50.3％）や、「必要なとき、必要な知識・スキルを学べる機会や仕組み」（同46.7％、44.8％）となった。一方、導入率が低いが役立っているのは、「学びの時間をとれるような柔軟な勤務体系（フレックス、テレワークなど）」で、同25.8％、57％となった。

「キャリア自律」を自己決定や自己責任が伴うものと捉えて、「自身に合った働き方を自らが選択する」ことを重視するビジネスパーソンが多いことがわかった。一方で、会社からのキャリア自律への期待に対しては、ストレスを感じる場合もあるようだ。従業員のキャリア自律を推進できるよう、働き方の豊富な選択肢や、学習を支援できる体制の整備を目指してみてはいかがだろうか。