1981年3月一橋大学大学院社会学研究科博士課程単位取得退学。1981年4月雇用職業総合研究所（現、労働政策研究・研修機構）研究員、1983年7月法政大学大原社会問題研究所助教授、1987年4月法政大学経営学部助教授、1991年法政大学経営学部教授、1996年8月東京大学社会科学研究所教授、2015年6月東京大学名誉教授、2014年10月中央大学ビジネススクール教授、2023年4月中央大学ビジネススクール・フェローなど。
著書・編著に 『人材活用進化論』（日本経済新聞出版社）、『人事管理入門（第３版）』（共著，日本経済新聞出版），『新しい人事労務管理（第7版）』（共著、有斐閣）、『職場のワーク・ライフ・バランス』（共著、日経文庫）、『男性の育児休業』（共著、中公新書）、『ワーク・ライフ・バランス支援の課題』（共編著、東京大学出版会）、『新訂・介護離職から社員を守る』（共著、労働調査会）、『ダイバーシティ経営と人材活用』（共編著、東京大学出版会），『働き方改革の基本』（共著，中央経済社）、『多様な人材のマネジメント』（共著、中央経済社）、『仕事と子育ての両立』（共著，中央経済社）、など。
兼職として、 内閣府・男女共同参画会議、経産省・なでしこ銘柄選定基準作成委員会、内閣府・少子化社会対策大綱の推進に関する検討会など政府の審議会や研究会の委員長や委員を歴任。民間企業との共同研究である「ワーク・ライフ・バランス＆多様性推進・研究プロジェクト」共同代表（https://wlb.r.chuo-u.ac.jp/index.html），人材サービス産業協議会，全国求人情報協会、連合総研などの理事。