今日の株式市場において、ESG要素を重視する世界中の投資家は、企業価値創造の源泉である「人的資本」への開示圧力を強めています。そしてその「人的資本」の核を成すのは「スキル」であり、国内企業にとってはその可視化が喫緊の課題です。スキルの可視化を進める上で、国際的通用性がありかつ従業員が自律的に取り組むことができる具体的な手法とそれを支援するテクノロジーの例をご紹介します。

提供：サムトータル・システムズ株式会社

解決できる課題

• 「人的資本開示」の横並びを避け、攻めて差別化を図るために不可欠となるノウハウを紹介。

この講演の「聴きどころ」「注目ポイント」

２０２２年6月に「経済産業省 人材版伊藤レポート2.0 」がリリースされましたが、「５つの共通要素」として挙げられたほぼ全てについて「スキルの可視化」が求められます。
また、開示に関する政府案で示された「開示が望ましい19項目」の半数近くの項目についても、やはり「スキルの可視化」が関係すると見ることができます。
しかし、いずれのレポートや報告書の中にも、（それらの性質上）具体的方法については紹介がありません。その実現のためにはHRテクノロジーの導入が不可欠であり、そしてこのHRテクノロジーの分野の中でも最も注目されているのがラーニング・ソリューションなのです。

このセミナーでは、まず「人的資本開示」に必ず盛り込むべき要素、および、共通項としての「スキル可視化」の重要性についてご説明します。

また、ジョブやスキルの標準ライブラリーを外部から購入して、人事主導、あるいは経営主導でジョブ定義やスキルの棚卸しを進めようとしたが、イマイチ「現場」に受け入れらない、協力を得られない、と悩んでいる企業に向けて、効果抜群の解決策を提示します。鍵を握るのは現場主導型のアプローチと、エンプロイー・エクスペリエンスにフォーカスしたテクノロジーの活用です。

講師

SP総研 代表取締役 人事ソリューション・エヴァンジェリスト
民岡 良氏

1996年慶應義塾大学経済学部を卒業後、日本オラクル、SAPジャパン、日本アイ・ビー・エム、ウイングアーク1stを経て2021年5月に(株) S P総研 代表取締役に就任。 　現在は「持続可能な働き方」を追求するためのコンサルティングサービスを提供しており、「人的資本開示」（ISO 30414）に関する取り組みについても造詣が深い。 　日本企業の人事部におけるデータ活用ならびにジョブ定義、スキル・コンピテンシー定義を促進させるための啓蒙活動にも従事。 　著書に『HRテクノロジーで人事が変わる』（共著、労務行政、2018年）、『経営戦略としての人的資本開示』（共著、日本能率協会マネジメントセンター、2022年）、『現代の人事の最新課題』（共著、税務経理協会、2022年）等がある。 　 　 「ビジネスガイド」（日本法令）等への寄稿、ならびに、労政時報セミナー、HR Summit、日経Human Capital、HRカンファレンス等、登壇実績多数。