今年、政府から人的資本開示の指針が出た事が、企業の人事部門では「開示できる」データを選択する技術論に議論に意識が集中してしてしまい、経営の効率や効果を示す「開示すべき」データは何かという本質的な議論に欠けている。そこで、このセッションでは、HRDXを活用する事で、経営に対するどの様な貢献が可能となるのかという本質的にな議論を行う。同時にHRDXを活用する前提に不可欠なHR データガバナンスについても理解を深めたい。
【協力】日本人材マネジメント協会
提供:ProFuture株式会社
日本板硝子株式会社 執行役 人事統括部長/ JSHRM会長
中島 豊 氏
大学卒業後、富士通にて人事・労務管理業務に従事。米国ミシガン大学のビジネススクールに留学し、欧米企業の人的資源管理の理論を学ぶ。その後、外資系企業で勤務し人事管理の実務を経験した。傍ら、中央大学大学院博士後期課程に入学し、グローバル経営に必要な人事管理について研究し、博士(総合政策)を取得。また非正規人材を活用する米国型のビジネスモデルの日本での展開に取り組んだことから、日本における働き方や雇用の在り方についての意見発信を行なった。また、何社ものグローバルM&Aに携わったことで、日本企業の人事をグローバル化に転向させる知見も有する。現在はグローバルな競争環境において人材の育成や管理の在り方について実践と研究を行っている。2021年1月より、人材マネジメント協会会長に就任。
JSHRM理事/ 組織・人事コンサルタント
土橋 隼人 氏
組織人事コンサルタントとして10数年の経験を有する。人材マネジメント(戦略策定、制度設計等)とHRテクノロジーの両方を専門とするコンサルタント。 HRテクノロジーやEmployee Experience(従業員体験)、デジタル世代の人材マネジメントに関する講演多数。 日本人材マネジメント協会(JSHRM)では執行役員を務めたのちに2021年に理事に就任。