日本人材マネジメント協会(JSHRM)が日本代表組織として加盟している世界人事協会連盟（WFPMA）と、ボストン コンサルティング グループ（BCG）が共同で2021年に実施した世界調査の結果を紹介します。
この調査は2007年より定期的に実施しているもので、今年は世界113か国、6600名が回答する他に例を見ない規模での実施でした。設問は32領域にわたり、各領域における現在の能力と将来の重要性のギャップを各国ごとに示し、また世界全体での優先課題を示唆する結果報告書となっています。
この豊富な情報の中から、現在の日本にとって重要だと思われる項目をJSHRM理事2名が選び、解説します。
【協力】特定非営利活動法人日本人材マネジメント協会
ウルトラファブリックス・ホールディングス株式会社 人事総務部長。
新卒で日本IBMに入社以来、人員計画・給与福利厚生・研修・労政など、人事畑で様々な経験を積む。
26年勤務後、（株）クレハの子会社、大学職員を経て、2017年より現職。
JSHRMには2012年入会。リサーチプロジェクトのメンバー、年次コンファレンスの責任者などを
経て、2020年より理事。海外担当、他いくつかの活動に参画している。
立教大学大学院ビジネスデザイン研究科特任教授。ロイタージャパン、日本ゼネラルモーターズ、エルメスジャポンでの人事実務を経て、アテナHROD設立と同時に大学院に進学。現在では社会人大学院で人的資源管理とキャリア・デザインの教鞭を執る傍ら、日本企業での人事コンサルティングや研修講師、さらにJICA日本人材開発センタープロジェクトの教科主任として7か国（ベトナム、カンボジア、ラオス、ミャンマー、モンゴル、キルギス、ウズベキスタン）の現地経営者に対して人的資源管理の実務指導を行う。2009年筑波大学大学院ビジネス科学研究科修了、2019年神戸大学大学院経営学研究科博士課程修了。博士(経営学)。
