Coming Soon
9/19(水)

9:30 - 10:40

新卒採用競合との戦い方 ~IT企業採用最前線~~母集団形成を減らし、承諾率で圧倒する唯一の方法~

この講演の「聴きどころ」を教えてください。
昨今の各社の採用課題は、新卒採用における優秀人材の獲得競争の激化です。
ますます進む売り手市場の中で、競争戦略策定の重要性は日々高まっています。

採用競争における勝負の分かれ目は、
"自社が定義する優秀人材にとってのNo.1企業となるか"です。

我々が着目しているのは、終わりなきエントリー獲得合戦からの脱却、
そして人的かつ採用コストを増やさずに優秀人材をアトラクトするための人事組織の強化、
学生に対するGRIP力向上です。

現状各社様の状況をお聞きすると、
採用戦略は殆どの企業が母集団形成に偏重しており、内定者を1名創出するために、
エントリーコストが約100万円増額、約60時間の工数が新たに必要になります。

採用は労働集約的な業務が物理的に多いため、
自社イベント主催、合同説明会参加、大学への訪問など...様々な母集団形成の施策を行い、
工数が最大化していく反面、本来力を掛けるべき戦略策定や企画等のクリエイティブな領域の
プライオリティが落ち、人事が業務に忙殺されて離職にも繋がる原因となっています。

今回のセミナーでは、内々定後の承諾率を劇的に改善し採用KPI達成と
強い人事の創出を具体的にどのように行うべきかをお話しさせて頂きます。
貴社の強みや、サービスの特徴をお聞かせください。
《リアルな学生の声から見る人事担当者の惹きつけスキルの重要性》

我々はこれまでの新卒採用領域での人事経験や各社でのコンサルティングを通じて蓄積したナレッジから採用の出口戦略、
内定承諾率の改善にフォーカスした人事・採用に関わる社員向けのプログラムをご提供させて頂いております。

売り手市場が進む中、学生の視点で見れば内定を複数持つのが当たり前。
学生の話の中では各社の人事に対する学生の本音が聞こえてきます。
特に、内定をもらうこと自体には既に価値が低くなってきているのが事実です。

繰り返しとなりますが採用競争攻略の鍵は、いかに"自社が定義する優秀人材にとってのNo.1企業となるか"です。

この課題を解決できるのが弊社提供のGRIPの研修プログラムです。
この研修プログラムでは、実践型のコンテンツを通じて人事担当者の方の新卒人材に対するGRIP力を向上し、
優秀人材の獲得率を5~10%改善致します。
登壇される方についてお聞かせください。
SASUKE 1stステージクリア 最年少記録保持者
二児の父
趣味:旅行・釣り・キャンプなどのアウトドア系

《主な略歴》
株式会社ディー・エヌ・エーに新卒入社後、新規開拓営業にて最速で営業目標を達成し、1年目にチームマネージャーに就任
営業戦略立案、大手クライアントとのアライアンス、BPR、マネジメントを歴任し、新卒採用グループへ異動
採用に於いてプロジェクトマネージャーとして、採用戦略立案から採用要件定義まで一貫して従事。
2014年退職 同年 株式会社ライトマップ設立 代表取締役に就任

当社では前職の人事経験を活かし、内定承諾率向上に特化した研修プログラムを提供させて頂いております。
設問4:ご参加の皆様へメッセージをお願いします。
ご参加の皆様へメッセージをお願いします。
さらに競争が激しくなる新卒採用市場での人事組織力向上について、事例を踏まえながらお話させて頂く予定です。

これからの優秀人材を獲得する企業の人事組織に最も重要視される学生への「GRIP」力。

自社の魅力を適切に伝え、ターゲット人材を惹きつけ続ける人事力が採用競争を勝ち抜くための最重要課題です。

ぜひ、弊社講演にお越し頂き、現在の採用市況から具体的な実行案までお持ち帰りいただけるような機会になれば幸いです。

では、当日お会いできることを心待ちにしております。

講師紹介

  • 鈴鹿 竜吾

    鈴鹿 竜吾氏

    株式会社ライトマップ 代表取締役社長(元DeNA新卒採用フォローユニット責任者)

    株式会社ディー・エヌ・エーに新卒入社後、新規開拓営業にて最速で営業目標を達成し、1年目にチームマネージャーに就任 営業戦略立案、大手クライアントとのアライアンス、BPR、マネジメントを歴任し、新卒採用グループへ異動 採用に於いてプロジェクトマネージャーとして、採用戦略立案から採用要件定義まで一貫して従事。 2014年退職 同年 株式会社ライトマップ設立 代表取締役に就任 当社では前職の人事経験を活かし、内定承諾率向上に特化した研修プログラムを提供させて頂いております。

提供会社

提供
住所
資本金
売上高
従業員数
事業概要
問合せ先

お申込みにはHRプロサイトへのログインが必要です

ログイン
メディアパートナー
企業と人材
人事実務
人事マネジメント
労政時報
月刊総務
経済界