政府主導で始まった日本企業の「働き方改革」ですが、中でも「長時間労働の是正」が
最もホットなトピックであり、時間外労働の上限規制に労使ともに合意したことは、
ある意味画期的だと言えます。
ただ、個々の企業が自社の長時間労働発生のメカニズムを知ることなく単に時間外労働を
減らしたのでは、生産総量が落ちるか、サービス残業が増えるか、別なところにしわ寄せがくる
可能性が高いでしょう。
この度、産業能率大学 総合研究所とHR総研は共同で、日本企業における社員の働き方の
実態と、それが経営や仕事の成果にどのようにつながっているかを調査しました。
HRサミットでの共同トークセッションでは、特に長時間労働発生のメカニズムに迫りながら、
「働き方改革」での効果的な取り組みをどのように行うべきか、今後のあるべき方向性について
参加者とともに考えたいと思います。
提供：ProFuture株式会社
学校法人産業能率大学 総合研究所 組織測定研究センター プロジェクトリーダー
横浜市立大学商学部卒業後、総合建材メーカーに勤務。一橋大学大学院商学研究科修士課程修了後、2001年学校法人産業能率大学に入職。現在、経営管理研究所組織測定研究センター所属。診断および研修の開発、組織診断を用いた経営体質改善や組織力強化等のコンサルテーションに従事。また、「産業界における人材ニーズの調査分析（2003）」「日本企業の人材戦略と成果主義の行方（2003）」「経済危機下の人材開発に関する実態調査（2010）」「グローバル人材の育成と活用に関する実態調査（2012）」「人材開発活動の過去・現在・未来（2016）」など、企業の人事担当者を対象とした人材開発に関する調査に多数携わる。
ProFuture株式会社 代表取締役社長 / HR総研所長
1986年慶應義塾大学文学部卒業。同年文化放送ブレーン入社。2001年文化放送キャリアパートナーズを共同設立。常務取締役等を経て、07年採用プロドットコム株式会社（10年にHRプロ株式会社、2015年4月ProFuture株式会社に社名変更）設立、代表取締役社長に就任。約6 万人以上の会員を持つ日本最大級の人事ポータルサイト「HRプロ」、約1万5千人が参加する日本最大級の人事フォーラム「HRサミット」を運営する。 約25年間、大企業から中堅中小企業まで幅広く採用、人事関連のコンサルティングを行う。週刊東洋経済、労政時報、企業と人材、NHK、朝日新聞、読売新聞、日本経済新聞、アエラ、文春などに執筆、出演、取材記事掲載多数。企業、大学等での講演を年間数十回行っている。
