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進化する人事へ。テクノロジー、グローバル、働き方変革が人事を変える

この講座のカテゴリ

HRテクノロジーサミット

人事領域は今、どう変化しているのでしょうか?
ビジネス変化への対応、人材獲得戦争、エビデンスに基づいた業務設計、評価のとりやめ、HRテクノロジーの凄まじい進化など、そこでは競争原理のもとで変化によって鍛えられる人事の姿があります。では、日本の人事はどう変わっていかなければならないのでしょうか。少子高齢化のなかでも持続的成長を目指す日本企業は、雇用改革、働き方改革、生産性向上が大きな課題になっています。欧米企業のHRのモノマネで良いわけではもちろんないし、日本的人事を一括りにして論じることはもっとリスクがあります。しかし、ガラパゴスに閉じこもらず、自分らしい強さを前面に打ち出し、世界を相手にするHRに変貌する時がきています。
HRサミット2016、HRテクノロジーサミット2016の基調講演では、HRテクノロジーの動向、HRの動向を熟知する各方面の第一人者にパネリストとしてご登壇いただき、日本企業が世界で通用するために、HRに求められていることは何かをともに考えます。

〔モデレーター〕
ProFuture株式会社 代表取締役社長 / 中央大学大学院 戦略経営研究科 客員教授 寺澤 康介

【協賛】Indeed Japan株式会社

提供:ProFuture株式会社

講師

  • 岩本 隆氏

    慶應義塾大学大学院 経営管理研究科 特任教授

    東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)工学部材料学科Ph.D.。 日本モトローラ株式会社、日本ルーセント・テクノロジー株式会社、ノキア・ジャパン株式会社、株式会社ドリームインキュベータ(DI)を経て、2012年より慶應義塾大学大学院経営管理研究科(KBS)特任教授。

  • 山口 岳男氏

    EY税理士法人 ピープル アドバイザリー サービス部 シニアアドバイザー(元日立総合経営研修所 取締役社長)

    1975年に日立に入社以来、本社、事業部において人事勤労部門で人事管理に従事。その間、米国勤務を二度経験(日立アメリカ社ニューヨークで1985年から90年、日立グローバルストレージテクノロジー社で2003年から2009年まで人事責任者)し、企業のグローバル化とこれを支えるグローバル人事についての見識と知識、幅広い経験を有する。2009年帰国後、日立のコーポレートユニバーシテイである日立総合経営研修所の社長をつとめた後、2011年より、日立本社で人財統括本部副統括本部長(グローバル人財戦略担当)をつとめ、2014年4月から日立総合経営研修所の社長に復帰。2016年3月退任。4月より現職。

  • 北村 幸彦氏

    コニカミノルタ株式会社 人事部 人事企画グループ リーダー(部長)

    1989年大学卒業後、株式会社イトーキに入社、人事部人事課に配属。 採用・人事・労務・教育及び人事制度改定プロジェクトに参画。1998年現ソニーイーエムシーエス株式会社に入社。事業所人事労務を担当し、2003年よりソニー株式会社 人事センター東アジア人事戦略部統括課長として、中国・韓国等東アジア圏のトップクラスエンジニア人材の採用・活用に従事。2005年よりソニー株式会社人事センター採用部経験者・東アジア採用グループ統括課長。2006年楽天株式会社に入社。人事・労務・国際人事・ファシリティ管理を担当し、2010年よりグローバル人事部長。2014年コニカミノルタ株式会社に入社し、グローバル人事担当部長として制度企画・グローバル幹部のタレントマネジメント企画立案を実施。

  • Tamami Yemington氏

    Indeed,Inc. Sr. International Operations Manager - APAC

    インターナショナル・チームにてAPAC地域を担当。Indeedには日本サイト立ち上げメンバーとして2009年入社。オースティン勤務。

  • 寺澤 康介

    ProFuture株式会社 代表取締役社長 / 中央大学大学院 戦略経営研究科 客員教授

    1986年慶應義塾大学文学部卒業。同年文化放送ブレーン入社。2001年文化放送キャリアパートナーズを共同設立。常務取締役等を経て、07年採用プロドットコム株式会社(10年にHRプロ株式会社、2015年4月ProFuture株式会社に社名変更)設立、代表取締役社長に就任。約6 万人以上の会員を持つ日本最大級の人事ポータルサイト「HRプロ」、約1万5千人が参加する日本最大級の人事フォーラム「HRサミット」を運営する。 約25年間、大企業から中堅中小企業まで幅広く採用、人事関連のコンサルティングを行う。週刊東洋経済、労政時報、企業と人材、NHK、朝日新聞、読売新聞、日本経済新聞、アエラ、文春などに執筆、出演、取材記事掲載多数。企業、大学等での講演を年間数十回行っている。

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