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組織サーベイ支援

エンゲージメントサーベイ、社内コミュニケーションサーベイ、イノベーションサーベイなど、貴社の課題に応じて適切なサーベイを設計・提案します。

サーベイ実施後支援

サーベイ結果やヒアリングを元に、課題解決のためのソリューション提案します。人事領域の知見と業界随一のネットワークを駆使し、貴社の組織・人事課題の解決を総合的に支援します。

人事向け教育研修

述べ1,400社以上の人事研修を支援した実績から、担当者向け研修からCHRO向け研修まで、貴社の人事部門の強化研修を支援・提案します。

共同調査/制作支援

人事や働く人に関する外部の企業・団体との共同調査やコンテンツ制作の相談を承っています。共同調査の質問設計から分析レポート、取材・原稿作成など幅広く支援します。

組織サーベイ支援

貴社の課題に応じて適切なサーベイを設計・ご提案いたします。

エンゲージメントサーベイ

無料のエンゲージメントサーベイツール『エンゲージメントコンパス』で、エンゲージメントの状態を職務・職場・組織の3つの観点から可視化。エンゲージメントに影響を与える要因や、エンゲージメント向上による社員の変化もあわせて可視化します。

こんな課題をお持ちの企業におすすめ

  • 社員の生産性を向上させたいが、施策がわからない
  • 人的資本開示の一環としてエンゲージメントスコアの取得が必要
  • サーベイを実施したいが、費用が高くて導入が困難

イノベーションサーベイ

社員のイノベーティブな行動を促進・阻害する要因を特定し、組織風土やマネジメントの課題を抽出。ダイバーシティ促進、挑戦を奨励する評価制度など、最適な打ち手につなげ、新たな価値を生み出し続ける組織の実現を支援します。

こんな課題をお持ちの企業におすすめ

  • 社内の改善提案制度はあるが、実際のアイデアの実現につながっていない
  • 既存の事業モデルや業務プロセスが硬直的で、変革が進んでいない
  • 新製品・新サービスの開発スピードが遅く、競合他社に後れを取っている

理念浸透度サーベイ

経営理念やMVVについて、現状の達成レベルを可視化。また、理念の体現度とそれに影響する要因を分析することで、理念の浸透と体現度の向上に効果的な施策をご提案。

こんな課題をお持ちの企業におすすめ

  • 経営理念やMVVが形骸化しており、従業員の日々の行動に反映されていない
  • 理念の浸透度合いを測る適切な指標や評価基準がない
  • 理念の実現に向けた取り組みが一過性のイベントに留まり、継続的な改善につながっていない

社内コミュニケーションサーベイ

社内コミュニケーションの現状や、影響する要因、阻害要因を診断。課題の所在を明確にし、コミュニケーション活性化に向けた施策をご提案。データに基づく改善で、組織パフォーマンスの向上を支援します。

こんな課題をお持ちの企業におすすめ

  • 部署間の連携不足で、業務の非効率や情報共有の齟齬が生じている
  • 心理的安全性が低く、現場から声があがりにくい組織になっている
  • リモートでもつながりを実感できる、一体感のある組織にしたい
  • 社内コミュニケーションの活性化により組織パフォーマンスを向上したい

サーベイ結果レポートのイメージ

その他ご要望に応じたオーダーメイドサーベイの設計も承っております。 詳細はお問い合わせください。

ヒアリングをもとに適切なサーベイをご提案

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サーベイ実施後支援

サーベイ実施後の課題解決もHR総研が伴走支援します

ご支援の流れ

支援の流れ

代表的なサーベイとご支援の例

サーベイの種類 特定された課題 支援内容
エンゲージメントサーベイ 評価制度への不満がエンゲージメント低下の要因となっている
  • 評価制度の再設計支援
  • 評価者スキル向上プログラムの提供
理念浸透サーベイ 理念の理解はできているが行動への落とし込みのステップに課題
  • 社内ワークショップ実・支援
  • 行動ガイドライン策定支援
社内コミュニケーションサーベイ 心理的安全性が確保されておらず、コミュニケーションを阻害している
  • チームビルディングワークショップの実施
  • 心理的安全性研修の提供
※上記の課題と支援内容は一例です。各社の課題に応じた支援策をご提案いたします。

人事領域の様々な課題に対応

制度設計
採用
組織開発
DX
人材育成
その他

まずはお気軽にご相談ください!

HR総研では、サーベイ実施の有無にかかわらず、人事・組織に関する幅広い課題についてのご相談を承っております。

STEP1「オンライン個別相談」より面談希望日程を登録

STEP2HR総研の研究員が課題をヒアリング

STEP3課題に応じた最適な解決策をご提案

人事向け教育研修

延べ1,400社以上の人事研修を支援した実績から、貴社の人事部門の強化研修をご支援・ご提案します。

採用担当者育成講座
人事育成担当者養成講座
労務担当者養成講座
経営者向け人的資本経営講義
CHRO養成研修
エグゼクティブコーチング
人事データ分析スキル養成講座
人事中計作成講座
人事制度設計講座

※上記は一例です。

講師例

曽和 利光氏

(株式会社人材研究所)

長谷 真吾 氏

(株式会社ディリゴ )

北崎 茂 氏

(PwCコンサルティング合同会社)

岡本 努 氏

(株式会社人的資本イノベーション研究所)

佐藤 広一氏

(特定社会保険労務士)

深瀬 勝範氏

(Fフロンティア株式会社)

喜島 忠典 氏

(PwCコンサルティング合同会社)

下山 博志 氏

(株式会社人財ラボ)

ヒアリングをもとに適切な研修をご提案

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共同調査/制作支援

HR総研は「開かれた研究所」を志向し、
人事や働く人に関する外部の企業・団体との共同調査やコンテンツ制作のご相談を承っております。
共同調査の質問設計のご提案や、分析レポートの作成、個別企業の取材まで、
ご要望に応じて幅広くご支援させていただきます。

共同調査事例

PwCコンサルティング合同会社 様

「ワークスタイル調査」

COVID-19に伴うワークスタイルの変化に関して、PwCコンサルティング合同会社とHR総研で実施した共同調査。日本国内におけるリモートワークの現状から、そのメリットと課題、課題への打ち手、今後(主にCOVID-19収束後)の働き方の方向性に関してまで、包括的な調査を実施したもので、企業が今後のワークスタイルの在り方を検討するにあたっての提言をまとめたレポートです。

株式会社日経リサーチ 様

「キャリア自律に関する調査」

多くの企業や従業員の間で関心が高まっている「他人任せでない自律したキャリア形成の進め方」の現状と課題について、アンケート調査を実施し、諏訪康雄法政大学名誉教授に分析レポートを寄稿いただきました。レポート前編は日経リサーチ様のサイト内に、後編はHRプロの総研調査レポートページ内に掲載しています。

学校法人 産業能率大学 総合研究所 様

「イノベーション創出に向けた人材マネジメント調査」

日本企業がイノベーション創出する上での鍵要因と、変革型イノベーション創出企業の取り組みについて調査・考察したレポートです。WEBアンケートだけでなく、変革型イノベーション創出企業の人事キーパーソンへのインタビュー調査も並行して実施し、イノベーション創出に貢献する社員の特徴をあぶり出しています。

組織学会所属の若手18名との共同調査

「新型コロナウイルス感染症への組織対応に関する緊急調査」

新型コロナウイルスの感染拡大による企業への影響や組織対応について、企業規模や業種、エリアによる違いを分析したレポートを、第一報から第三報に分けて発信しています。テレワーク導入の実状、そして新型コロナウイルス感染拡大への効果的な組織対応の裏に隠された、重要なキーワードは何かを探る内容となっています。

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