社員構成比率の超高齢化を迎えるにあたって　

沼上幹教授が「組織戦略の考え方」の中で、”組織を効率的に運営するための原理原則において大きな変化はない、フラット化が常に正しいとは言い得ない”と喝破されていた状況は依然継続しているのである。組織のあり方(≒付加価値の出る職場での働き方)において、画期的なイノベーションが起きていない現状では、柔軟性を持つ「人」によって対応しなくてはならない問題となっていく。

企業における人材マネジメントは、次なる10年において、再び過去に経験がない状況への対応が求められていくのである。

日本企業は、その昔、長期雇用、社内訓練、年功的処遇といった仕組みがあった。人員構成の「二つのコブ」問題に直面したときに、その仕組みに対する改定を行いはしたものの、依然、文化や考え方には強く残っている。先の雇用慣行が作り出す社内の強いコミュニティーが、組織内部で発生しやすい社内での衝突を回避する調整コストを最小化させるという経済合理性を秘めていたからである。

ただ、上記のコミュニティーが生み出す効率性を享受しようとするあまり、日本企業は次のような選択と新たな問題の生成も行ってきた。