「ワーク・ライフ・バランス」で、社員が働きやすい環境の実現を
仕事と家庭の両立がしやすい会社であるかどうかは、女性が就職や職場復帰をする上での重要な判断軸の一つです。そのため、企業が女性の活躍を推進するならば、女性社員から仕事と家庭の両立に対する不安を取り除くことが必要なのかもしれません。
企業によっては、出産や育児というライフイベントを迎えた自社社員の意見をもとに、さまざまな施策を展開しながら女性の活躍推進を実施しています。
具体的な事例として、先進的な女性活躍推進の制度を取り入れたC社の取り組みをご紹介します。
やりがいや充実を感じながら働く一方で、家庭や地域、自己啓発などにかかる個人の時間を持ち、仕事と生活を双方の調和させる「ワーク・ライフ・バランス」の実現に向けてさまざまな施策を展開しているC社では、出産や育児といった人生の節目を迎える社員のための制度をいくつか設けています。
そこで、今回は先進的に女性の活躍推進に取り組んでいるメーカー企業、C社で管理職として活躍するワーキングマザー、Kさんの事例をご紹介します。
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育児休業から復帰することへの不安
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ワーキングマザーであり、女性管理職でもあるKさんは職場復帰をした時の不安をこう振り返ります。
“ビジネス会話をしない時期が長かったことで、職場復帰をしてからビジネス用語が口からスラスラと出なくなったことには悩みましたね（笑）。管理職という立場なのに、話す言葉が稚拙だと思われるのではないかと心配でした。
あとは、6時間集中して働けるか、週5日通えるか、片道1時間以上の通勤に慣れるかなどが不安でした。慣れるまではリズムがつかめず、本来の働き方も忘れていて毎日すごく疲れていたと思います。新入社員じゃないのだからと気負って、もっと仕事ができるはずだとガムシャラになっていた気がします。”
職場復帰に対する不安や焦りを強く感じていたKさんを支えたのが、C社の「在宅勤務制度」と「短時間勤務制度」という2つの制度です。
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週1日は自宅で仕事「在宅勤務制度」
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“「在宅勤務制度」を活用し始めてからは、緊急の会議や来客などで在宅勤務ができない週もあるものの、基本的に週1日は家で仕事をしています。朝、子供を保育園に送り出してから早々に仕事に着手し、6時間の業務終了後、保育園のお迎えまでの時間を自身のスキルアップにあてることもあります。”
在宅でも、業務や同僚・部下とのコミュニケーションは、インターネットを活用して円滑に進められるため、会社に行かないことで節約できた通勤の時間を家事やKさん自身の時間にあてられるようになりました。
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管理職でもOK、一日6時間の「短時間勤務制度」
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C社では、社員が仕事と家庭を両立できるよう、役職に関わらず「短時間勤務」の制度も導入しています。出産・育児休業を経て、管理職として復帰したKさんもこの制度を活用しています。
“私は管理職のポジションですが、基本的には6時間の「短時間勤務」で、週1日「在宅勤務制度」を利用することもあります。メンバーも週1日は私がいないことを理解してくれていて、会議の設定や書類チェックの締切日などを効率よくスケジューリングしてくれます。
また、子育て中の社員に向けた勤務形態としては、私が利用している1日6時間勤務以外も、個人の状況や業務内容に合わせて、1日の勤務時間を短くする「短時間勤務制度」を選択できます。当社は社員全員が働きやすいと感じる会社であることを目指しているので、もちろん男性も育児休暇を取れますよ。”
「短時間勤務制度」に加えて、ワーキングマザーに対する職場の理解があることも、Kさんが「管理職」と「母親」という二つの役割を両立できる一つの要因となっているようです。
このように、C社は育児や家事に追われる社員の時間的、精神的、肉体的な負担を、IT技術を駆使した柔軟な働き方を導入することで解消し、より働きやすい環境を提供しています。
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まとめ
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C社のように出産・育児といったライフイベントを迎えた女性も安心して活躍できる制度や周囲の理解が、女性活躍推進を進める上で大切と言えるでしょう。女性の登用をお考えの企業は、C社のようなワーキングマザーの復帰後を手助けする制度の導入を検討してみてはいかがでしょうか。
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